注目のキーワード株探TMJ投資顧問525%上昇↑

東京総合研究所の評判・悪徳・詐欺を推奨銘柄から徹底検証

 | 0件のコメント

東京総合研究所
http://www.888.co.jp/

東邦亜鉛(5707)の検証

前回検証した東京総合研究所の進捗です。東京総合研究所に登録するとメールが送られてきますが、そこには推奨銘柄などは掲載されていません。

ただメールには、東京総合研究所が運営している「株ブログ・投資相談・20年現役ファンドマネージャーのテクニカルで勝つ株式情報」というブログへのリンクが貼られており、そこに推奨銘柄の情報も掲載されています。

今回はその中から東邦亜鉛(5707)を検証していきたいと思います。

銘柄名東邦亜鉛(5707)
推奨日2017年11月27日
想定騰落率200%

東邦亜鉛は、亜鉛・鉛の製錬大手です。

 

東邦亜鉛(5707)の業績を確認する

豪州鉱山買収で自社権益比率を拡大、また、環境・リサイクル、電子材料も併営しています。

東邦亜鉛【5707】 業績推移

東邦亜鉛(5707) 業績推移

2016年度は、米ドル建ての金属相場の上昇が追い風となりました。

東邦亜鉛株式会社

東邦亜鉛株式会社

特に亜鉛のLME相場は、鉱石需給の逼迫予想などを背景に、2017年2月には3,000ドルに接近する大幅上昇となりました。

これに加え、製品の増販もあり前期比で増収となった一方、CBH社が保有するエンデバー鉱山の計画減産の影響で資源事業が大幅減収となり、連結売上高は1,139置く52百万円と前期並みとなりました。

損益面では、前期は在庫評価損の実現によって営業利益、及び経常利益は低水準に留まったほか、鉱山の減損(約152億円)を行った事で、親会社に帰属する投機純損失は大幅な赤字となりました。

一方当期は、通期で金属相場が上昇基調であった事から在庫評価益が実現し、精錬事業において大幅な増益となりました。

また、前期に実現した鉱山の減損の結果、減価償却費負担が減少した事に加え、金属相場が上昇した事から資源事業も増益となり、営業利益は127億66百万円と前期比113億69百万円(814%)の大幅な増益となり、同じく経常利益も125億41百万円と前期比115億34百万円(1.145%)の大幅な増益となりました。

親会社株主に帰属する当期純利益は、88億14百万円と前期比250億35百万円の大幅な増益となりました。

東邦亜鉛【5707】決算

東邦亜鉛(5707) 決算

2017年度の生産計画は、国内精錬においては、亜鉛製品102千トン、銀製品400トンの生産を目指す方針。

CBH社においては、計画減産解除となったエンデバー鉱山の計画通りの増産を目指す方針。

金属価格については、特に亜鉛について、前年度第4四半期の水準ではないものの、2018年3月期も鉱石需給の逼迫を背景として引き続き高い水準を維持するものとの想定。

為替については、対ドルで前年並みを想定し、連結売上予想は増収、一方損益部門はそれぞれ減益が見込まれています。

 

【5707】東邦亜鉛 チャート

東邦亜鉛(5707) チャート

東京総合研究所が、東邦亜鉛に対し買い推奨を行ったのは8月17日の株価は平均して大体6,000円です。

この水準から東京総合研究所の主張を検証すると、2倍を想定しているという事なので概ね12,000円がターゲットとなるはずです。

東邦亜鉛の株価がその水準に達していたのは、2006年の上半期と2007円のほぼ通年が該当します。ただ現値は、ここ10年超の推移から鑑みても、12,000円というのは生半可な事では到達すると言えない水準です。

たしかに東邦亜鉛は、当初、株価が3,000円辺りで2005年の6月頃から半年で10,000円を突破したという急伸歴があります。

東京総合研究所は、東邦亜鉛が巨大なインパクトを与え得る材料を前もって掴んでいるのでしょうか。そうでなければ、その頃のような急騰劇など見る亊は出来ません。

もう一つの見方としては、2006年初頭を起点として、2017年2月までの上昇をエリオット波動の1段目と見るケースです。少し伸びは足りないですが、1段目をほぼ半値戻しと目安に当てると、計算値では3段上げで76.4戻るの水準を突破し、12,000円に届く公算となります。

たしかに10年以上にわたり、上昇力を貯めている可能性も考えられますが、そもそも東京総合投資顧問は、どの位の期間保有して6,000円という水準から2倍上昇を目論んでいるのでしょうか。

たしかに取引量も増えてきており、ゾーンも上げていますが、12,000円に到達する間に騰落率の大きい銘柄を回転させるより、東邦亜鉛をホールドする方が良いかと聞かれると疑問が生じます。

実績が掲載されていない?

検証をするにあたり、まず東京総合研究所には、銘柄の推奨実績などはありませんでした。東京総合研究所の投資対象は個別株にとどまらず、日経225先物、FXなども扱っています。

また、これらを組み合わせたポートフォリオを形成する事も多いようなので、実績を掲載する事が難しいのかもしれません。また日経225先物やFXなどは、回転させるトレードを行う事が多くなるのでひとつひとつの実績は非常に地味なものとなるでしょう。

それこそ、わざわざサイト上に掲載する必要がないレベルなのかもしれません。

稀に取引履歴を掲載している投資顧問もありますが、日経225先物やFXの取引履歴など、初心者は見ても解らないでしょうし、取引回数がやたらと多い取引履歴など玄人でも見ないでしょう。

何故なら、掲載している投資顧問サイトが一部のパフォーマンスが良い時だけの履歴を載せてくる可能性が高いからです。ただ個別株であれば、掲載は可能なハズです。

やはり現在は、投資顧問業者も乱立していますので、その投資顧問の実績は重要な選定基準となります。特に投資顧問利用をこれから考えている初心者の方などは、実績により判断したいところもあるでしょうから、実績は是非とも掲載して頂きたいものです。

東京総合研究所の基本概要

今回取り上げるのは、「東京総合研究所」という投資顧問業者です。口コミ評価はどうなのでしょう?被害は起きているのでしょうか?

まず、東京総合研究所はサイトを見るところ、「統計学」を相場分析に用いている事が強調されています。

統計学をトレードに応用するという考え方は以前より存在していますが、元々はヘッジファンドなど大手の巨額の資金を運用する機関投資家で多用されている手法です。

単純に言えば相場の上下を、過去の値動きや、世界の情勢、マーケットの偏向などを考慮っし、確率論にて相場の動きを予想していくという手法です。

世界中の動向を考慮対象にするため、小型の個別株のようなミクロよりは、むしろマクロ視点を反映した指数の取引に優位性があります。

近年では、個人取引用にも統計学分析を用いたプラットフォームが多く提供されていますが、媒体は主にFXが多いですね。為替市場はまさに世界思惑を反映した指数なので、統計学によるパターン分析が効きやすいでしょう。

簡単に言ってしまえば、大きい市場程、統計学分析の優位性が高くなるという事になります。やはり東京総合研究所でもデリバティブに傾倒した考え方をサイト上で示しています。

デリバティブを知らなければ世界は語れない

世界はデリバティブで回っています。それを認め、解析しない限り、本当の戦略は生まれません。この分野で日本で最も知識と経験があります。

また東京総合研究所のサイト上にある下記のような一文も、デリバティブに傾倒した考え方からなるものでしょう。

基本的に指数先物などのデリバティブ取引では、商いが少ないハイボラティリティな個別株と違い、短期間で何倍にもなる程の値動きはほぼありません。

東京総合研究所のサイト上にある「資産を倍にする銘柄を語らず、確率的に倍にするステップ」という文言を見ても、それを踏まえた姿勢が見受けられます。

高度な知識

株式市場もデリバティブの影響を受けています。デリバティブの理論、解析は日本で最も深い知識を有しており、「Montana Chart」はその最高峰システムです。

「株式市場もデリバティブの影響を受けている」というのは間違いないでしょう。ただそれは、大型株に向けての事であり、個性の強い小商いの小型株に当てはまるかは疑問です。また東京総合研究所が開発したとされている「モンタナチャート」は、専用の別サイトもあります。

「モンタナチャート」

「モンタナチャート」

モンタナチャートの中では、「モンタナバンド」という「ボリンジャーバンド」をカスタマイズしたインジケーターを搭載しているとの事です。

モンタナンバンドと同様に統計分布の表現を基礎としたボリンジャーバンドは、その正規分布を前提に作られましたが、実際にはそのレンジは正規化されていません。モンタナバンドは、より早いタイミングで、そのチャート形成部分の異常を感知します。モンタナバンドは、粗雑ともいえるボリンジャーバンドの性能を、精緻に高めたテクニカルチャートです。現代統計の雄、中心極限定理を知らなくともトレーダーはその恩恵を受けることができるのです。

東京総合研究所が公表しているこの文章だけ読んでいると、モンタナバンドはボリンジャーバンドより拡大、収縮に至る反応が早いという事が予測できます。

これはボリンジャーバンドでも時間軸を調整する事で再現出来そうなイメージを受けてしまいますが、反応が早いという事は早い段階で価格の延伸余地が解り、かつ価格がバンド内に収まる確率が高まるという事になりますので、優位性はあると考えられます。

モンタナバンドの弱点

ただその分、騙しも多くなる事も予想でき、特に指標時に逆行した時などは、結局何の役にも立たないでしょう。東京総合研究所が「騙し」を前提としてここまで周到にサイトを作り込んでいるとしたら、あっぱれなものです。

他の投資顧問サイトでよく見られるのが、「多くの情報網から得た情報を捨取し・・・」という一文です。つまり情報網が多すぎて、その精査に手間を掛けているというわけです。

結局それでは入ってくる情報に翻弄され、捨取による判断間違いが起これば結局情報の精度が下がる事となってしまいます。

東京総合研究所の情報網は、これが全てではないでしょうがサイト上で「欧州年金運用マネージャー」という第一情報網の存在がある事を匂わせているので、情報の優先順位を明確に定めているという印象を受けます。

長い経験

日経平均先物が日本に上場した1987年からすべての市場の混乱をデリバティブ市場から実際に運用を行いながら経験してきました。戦争が起こったら、災害が起こったら、債券が暴落したら、これら実際に起こった市場の反応を知っている投資顧問は私たちだけです。日本では最も長い期間デリバティブを観測しています。

上記文中の「日本では最も長い期間デリバティブを観測しています」は、事実かもしれませんが、秀逸ではないでしょう。それは東京総合研究所のサイト中の別の部分にある下記の文章にも言える事でしょう。

バブル崩壊、2回の戦争、2回の経済危機、2回の大震災、多発テロなどの大混乱を通して、市場常識の変化という、誰も語ることのできない部分を経験し学んで来ました。日本市場に先物が導入されてから、これら全てをマーケットの中で実際に経験してきたのは、私たちだけです。

つまり東京総合研究所は、日経平均先物が日本に上場してから現在まで見ているという事であれば、たしかに見ている期間は一番長いのかもしれません。しかし、そのスタートから今日までデリバティブを観測している業者や機関は、恐らく東京総合研究所だけではないでしょう。もっと言ってしまえば、日経平均先物が上場される前から海外のデリバティブ市場を観測していた日本の業者や機関もあったハズです。

またサイトの別の部分では、投資顧問に限らず資産運用に関係する全てのセクターに対して声を上げたくなる事が日経総合研究所の文章にあります。
公平な判断

いくら的確な解析が出来ていたとしても、しがらみがあっては本当のアドバイスは成り立ちません。私たちは、どこの証券会社、どこの金融機関の商品、広告をも受けておりません。完全な独立系投資顧問です。しがらみを受けないこと。それは、良い銘柄をそのままに、悪い銘柄を そのままに投資家にアドバイスできることを意味します。

これは当然そのようにして頂きたいものです。投資顧問者が、例えば証券会社が「顧客が儲かるものではなく、証券会社が売りたい商品を売る」ように、顧客が儲かるものではなく、投資顧問が推したい銘柄情報を提供するというセルサイドのビジネスを展開するようになったら世も末です。

もっとも、投資顧問業者の評価は「結果ありき」という側面が強く、また今や業者も多数存在するため、顧客に利益をもたらせない投資顧問など、見向きもされなくなっていくでしょう。

もし投資顧問業界が証券業界のように、業界全体がセルサイド色になっていくのであれば、そもそも投資顧問自体の利用を考えるべきではないでしょう。

代表取締役の大山充

東京総合研究所には、代表取締役として「大山充」氏が就任しています。

宇宙物理学理論、核融合理論研究を経て転身。投資銀行で解析システムを開発。為替から先物まで市場の動きを現代統計解析学を使って分析。フォーブスの投資コラムを5年間担当、2009年度新生銀行ファンドマネージャ-運用コンテスト1位。
株ブログ投資顧問日本ランキング1位。
Yahoo!投資部門専門化サイト執筆。
東京FTP講師。

大山充氏は、業界では著名人であり先述の統計学を用いた相場分析を行っている投資アドバイザーとして名前が通っています。

大山充氏

大山充氏

ただ経歴の中にある、新生銀行が主催していたというファンドマネージャー運用コンテスト」とは初めて聞きました。こんなものが本当にあるでしょうか。

たしかに金融関連業務に関連するコンテストなどは、メジャー出ないにしろ開催されている事もありますが、ファンドマネージャーとは、アナリストやストラテジスト、エコノミスト等が分析情報を基に取引戦略をトレーダーに伝えるポジションです。

いわゆる登場人物が多いため、コンテストとして進行するのが難儀ではないかと思われます。本当に小規模なファンドなどでは、ファンドマネージャーという肩書きの方が一から投資船楽を練り上げ、下手すればトレードも自身で行っているような業者もあります。

そうであればコンテスト形式にするのも可能かもしれませんが、それではトレードコンテストと同じです。この経歴にだけは疑念を抱いてしまうところですが、大山充氏の統計学分析やモンタナチャートは、雑誌の「NILE」にも取り上げられているようです。

東京総合研究所のサイト上には、事務所らしき画像が掲載されています。写真の撮り方からして転載などではなく、また他所の事務所の写真を載せているわけではないでしょう。

サイト内の文章が秀逸

大山充氏の知名度や実績などから考えても、東京総合研究所が詐欺的な被害を及ぼすような投資顧問ではない可能性があります。

むしろ宇宙物理学理論、核融合理論研究といった学者色のフィナンシャルアドバイザーという経歴から、投資相談を持ち掛け様々な観点を聞くのも面白いのではないかと思われます。

それと東京総合研究所のサイトに記載されている文章は秀逸なものが多いです。例えば下記は、「Our Goal」という経営理念のような文章ですが・・・

■■ 目的は ■■
天井を当てることでも、良い会社を探すことでも、政治的な正しい方向を訴えることでもありません。
株式市場を評論することでも、株主の権利を主張することでも、ましてや、リスクを国際分散することでもありません。

それは、たった一つ、安く買って、高く売る、それだけです。
それだけのために全てをかけていくのです。

成功報酬による先物・株式情報提供(売買助言)のため、お客様の成功が当社の利益となる、正に、お互いが大切な投資チームである関係です。そのために必要なことは、私たちが相場を戦える良き理解者、チームであることです。
「成功」を積み重ねるために 共力 ください。

私たちは信頼し合える チーム です。

冒頭にややスケールの大きい内容を綴られたと思ったら、安く買って、高く売る」というシンプルな内容に持ってくるところは読んでいて面白いですね。

同時に「株式市場を評論することでも、株主の権利を主張することでも、ましてや、リスクを国際分散することでもありません」という対義を用いているところからも、やはり現物株式よりデリバティブへの傾倒が感じられます。

「安く買って、高く売る」という概念は、現物株の「銘柄」といった対象選びに重要性はそれほど高くなく、エントリーの精度が重視される指数取引において当てはまるワードです。

中心極限定理についても言及

日経225先物やFXは常に動意があるため、動意が見込める銘柄を探す株式投資とは一線を画す部分があります。この上記の東京総合研究所のサイト内の文章は、どことなく日本より米国企業のそれを連想してしまいます。

中心となる統計理論は、すでに金融工学の中心ともなっている、自然界に応用できる中心極限定理。
世の中がランダムになればなるほど、その分布はベルカーブに近づく、という究極の定理です。

統計学はあなたの未来を計算します。それは、限られたリスクの中で最高の収益をあげるためのもっとも優れた手段です。モンタナシステムは、初めて相場の動きを統計化。その理論は相場だけでなく、人生の全ての出来事に起こりうる事態を警告します。
弱点と備えるべきもの、資産運用を最後までやり遂げるために、確率理論の応用研究はさらに深い領域に達します。

上記はまず統計理論の根幹ともある中心極限定理について述べています。「世の中がランダムになればなるほど、その分布はベルカーブに近づく」これは先程挙げた「市場規模が大きい程、統計理論が機能しやすくなる」という事にも当てはまります。

中心極限定理

中心極限定理

メジャーな概念であるモンタナシステム

そしてこの理論をプラットフォーム化したのが、モンタナシステムという事です。この概念は、世界中の運用機関のプラットフォームでもプログラミングされている事であり、非常にメジャーです。

例えばよく使われる「乖離率」というのも、この中心極限定理を部分化した概念です。例えば、ユーロ/ドルのような規模の大きい市場はそれほど中心から乖離する事はありません。何故なら、全体から見ればそこまで騰落率が大きくないからです。

商いが少ない小型株などは、大きく動いた時は中心から大きく外れる事となります。ですので、そういった銘柄は上昇後の反落も急であると考える事が出来ます。

ただし中心極限定理の概念を相場に当てはめた場合、大枠は非常に広い範囲で考える必要があります。何故ならこの中心極限定理は、世界中のマーケットが対象となっているからです。

モンタナシステムの盲点

結局、東京総合研究所の利用者が実取引する対象の数は限られています。例えば、日経225先物を利用者が取引する場合、一時的な上昇トレンドにあったとしても全体から見れば中心に収縮されている最中という場合もあります。

つまりエントリーするタイミングによっては、中心への収縮の方向に沿って取引指示を行うと利用者は大きな損失を含む事になりかねません。

基本的に投資対象のその時の中心に対する向きと、その投資対象独自のトレンドが同方向になっていたら取引指示を出せば良い事なのでしょうが、モンタナシステムは都度そこまで割り出す事が可能なのでしょうか。

それが何か特定の投資対象に特化するのであれば、方向が同一となる時を待たねばならないという事になります。

特化しないのであれば、そういった投資対象を都度見つければ良いという事になりますので、モンタナシステムにそこまでの機能があれば優位性は高いかもしれません。

日本人の投資家達に対する苦言も

そして下記の文章、これは海外の運用関連の媒体のセルサイダーが経済セミナーなどで話しそうな事ですが、非常に的を得た内容になっています。

また、サイト上にある「床屋の話」や「カモになる資産家」の東京総合研究所の文章は、特に日本人の傾向を指摘したものでしょう。

たしかに日本人は根っからの保守的な思想を持つ民族なので、自身が理解していないものには手を出さないという意識が強いです。

「理解していないのに手を出す」事はもっての他ですが、日本人の多くは、その理解していないものに対して理解しようともせず多くは専門家任せとします。

これが、日本が投資後進国となっている大きな要因の一つでしょう。東京総合研究所のこの文章は、読む人によっては非常に衝撃的かもしれません。

こういった文章をサイト上に書ける東京総合研究所の感性は素晴らしいものだと思いますが、投資顧問として、どこにも属さない公正なアドバイスは私たちだけが提供できます。というのは言い過ぎでしょう。

この羅列されている内容は、ほんの少しの知識があれば一般人でも理解できる内容です。他に東京総合研究所のサイト内の文章で面白い部分は、ボリンジャーバンドの優位性を語っているところでしょう。

ボリンジャーバンドに関する文章は必読

しかしそれはすべて数学的に証明されているのです。たとえば、πをなぜ使うのかは、さらに数学的な証明をもって自然界の振る舞いの中で、 基本的最重要数値であることが、すでに自明の理となっています。

ある変化点から、9、17、26・・・という日数や月数、年数のサイクルで何らかの変化が起こる可能性があるとされています。しかし時間的サイクルは、他にもいくつもの概念が存在し、かつ事象によっても異なるため、たしかに明確な根拠が示されていないという点があります。

対してボリンジャーバンドは、ブラック-ショールズ方程式をインジケーターに反映されたもので、数学的に証明されているという事です。

ボリンジャーバンドは、トレーダーの間では移動平均線に次ぐメジャーな指標ですが、これを読んだ方はボリンジャーバンドに対して新たな認識を持つでしょう。

下記には、「ボリンジャーバンドの問題点」なる文章もありますが、東京総合投資顧問では、ボリンジャーバンドの理論と優位性を理解した上で、モンタナバンドというカスタムインジケーターを作成しているので、このような難点は克服しているのかと推測できます。

またそのボリンジャーバンドの問題点という文章も、「保険業界」の運営を例に挙げ、非常に解りやすいものとなっています。

ボリンジャーバンドの問題点

さてそういった優れた感性で完成されたボリンジャーバンドですが、問題点もあります。ボリンジャーバンドの問題点は、正規分布自体のアイデアが理想的なのに対し、扱っている相手が理想的でないことです。つまり、マーケットが自然正規的に分布していないかもしれない、ということです。もし、パイブ型 でないのなら、そこに意味を見つけ、別の対応をしていかなくてはなりません。

たとえば、保険の料率を決めるのは、事故率です。 それもその種の事故がたくさん発生し、ほとんどランダムに起こるなら、その保険料は正当に計算され、 実際は、それでその業界は成り立ってきました。変に偏らない、ということです。しかし、これが大事件に代表されるような突発的なことであれば別です。 事件、事故、これらが非常にまれに起こり、たくさん発生しないものに対しては、この分布を当てはめることはできないのです。火災保険に、以前まで地震が免責になっていたのはこのためです。 現在でもこのため、火災保険は、地震が起こっても安全な家屋に対して、つまり地震が起こっても変わらない 建物の中での損害を補償する、ということになっています。

上記の文章にある「これが大事件に代表されるような突発的なことであれば別」という文言は、相場にも当てはまります。

例えば、2007年から始まった世界金融危機です。これは変形住宅ローン債権の破綻という事で、そもそもの発端が金融機関自体の問題ではありますが、それを抜きにして機関投資家の運用部門でも「多大な損失を出した」という報道がよく聞かれました。

疑問に残る点

ここで疑問に思うのが、「デリバティブを主軸としているヘッジファンドなどが大きく損失を出す」という事でしょう。デリバティブ市場は基本的に空売りが出来るので、「むしろ大きな利益が出せるのでは」とも考えられます。

実際に空売りで多くの利益を出したヘッジファンドもありました。

上記文章には、正規分布についてたくさん発生しないものに対しては、この分布を当てはめることはできないとあります。

つまりこの正規分布の概念がプログラムされているプラットフォームを保有し、かつそれへの依存度が高い機関投資家は、損失を被ってしまったという事でしょう。これがスイスショックでしたらさらに如実です。

スイスショック

スイスショック

日本総合研究所のコンテンツ

続いて、日本総合研究所のコンテンツについてです。ベースとしては、下記のようになっています。

  • 株式コース
  • 日経平均先物OP
  • 先物トライアル
  • Web動画
  • 投資講座
  • 株ブログ

株式コース

まず株式コースの内容は、「株式投資アドバイス」、いわゆる一般的な株式の投資助言サービスとなっています。

説明文では、まるで成功報酬である20%しか掛からないように書かれていますが、その他に年会費が324,000円掛かるということです。

年で324,000円であれば、業界水準からすれば安価な方かもしれません。成功報酬はあくまで利益に対してなので、投資額にもよっては持ち出しは多くなりますが、あくまでその時は利用者側にも利益が発生している事を考えると、年間100万円が固定で掛かる投資顧問などと比べれば優位性があるかもしれません。

ただこの場合は、「提供銘柄の数が少ない」という事になれば話は変わってきます。

日経先物OPコース

つづいて日経先物OPコースについてですが、基本的な料金は株式コースと同じです。恐らく株式コースよりこのコースの方が、東京総合研究所の強味となっている事が推測されます。

デリバティブの取引となるので、先程まで挙げていたモンタナシステムの影響度が強いと思われます。付随して先物トライアルコースというコンテンツがありますが、イマイチ利用料が解り難いところがあります。

これは3ヶ月間で150,000円、それまでに利益が100万円に達したら3ヶ月を待たずして終了するという事です。

先物トライアル

先物トライアルについては、「実際に8月から10回に渡って100万円の利益を達成している」と書かれていますが、戦績は相場状況によっても大きく変わってくると考えられます。トレード手法はスイングという事ですね。そしてここからは初心者向きなのでしょうか。口座開設から指導して頂けるようです。

Web動画

そしてWeb動画サービスでは証券口座の選び方から説明して頂けるとの事ですが、これは憶測ですが東京総合研究所が証券口座とアフィリエイト契約をしている可能性もあるでしょう。

こうなってしまうと、東京総合研究所もセルサイダーとなってしまう懸念が生じますが、「手数料が安い」という点が本当であれば、ある程度良心的にはなるかと思われます。

ちなみにWeb動画サービスの利用料金は「14,940円×6ヶ月」という事なので、情報だけ東京総合研究所から頂いて、ある程度自身でプロダクト出来るようになれば、このコースが一番得かと思われます。

投資講座Cleopatr

続いての投資講座Cleopatrは、塾のようなものですね。細かい内容やボリュームは判りませんが、どうやら実戦講習のようです。

「投資でもっとも大切なこと、どこにも語られなかった投資の鉄則を学びます。」の「どこにも語られなかった」という内容が気になりますね。最後の株ブログですが、これは無料コンテンツとなっています。

いわゆる一般的な投資顧問でも提供しているようなコンテンツですね。

株ブログ

株ブログが恐らく大山充氏が執筆しているものだと思われます。これだけ閲覧数があるので、SNSなどの他の媒体でも読めるようです。

FXに関するコース

この他にもFXに関するコースもあるようです。モンタナシステムの特性上、やはりFXは取り扱いがあると予測していました。

FXコース要項:

□ 最低資金:100万円程度(応相談)
□ メールによる売買助言
□ FX証拠金取引
□ 会費:1ヶ月(2万7000円)12ヶ月契約 32万4000円(税込、契約締結時)
□ 成功報酬額:20%
□ 契約期間:1年間。自動更新延長。

メール配信による投資助言もあるようですが、東京総合研究所の強味は、モンタナシステムをを反映させた自動売買なのではないかと考えられます。料金はFXのシグナル配信を取り扱っている投資顧問の中では、比較的安価かもしれません。

東京総合研究所の運営状態

それでは、東京総合研究所の運営会社である株式会社東京総合研究所の運営会社である東京総合研究所の運営状態を下記項目に当てはめて見ていきたいと思います。

  1. 登録番号の表記がある ○40
  2. 代表者名の表記がある ○20
  3. 分析者名の表記がある ×5
  4. 事業範囲の表記がある ○5
  5. 住所表期がある ○10
  6. 連絡先表記がある ○10
  7. その他、特商法の表記がある ×10

総計で85点となりました。東京総合研究所のサイト上では分析者の表記がありませんが、相場分析などを行っているところから見ても、代表者である大山充氏が担っているという事で間違いないでしょう。

ただ東京総合研究所のサイト上には、特商法の表記がありません。

勿論、投資助言業も有料であるため、特商法に該当する商品となり、こちらは株式会社東京総合研究所販売サイトとなるので、特商法の表記が必要となります。

口コミでの評判

口コミサイトを見ると、東京総合研究所の評判は賛否両論となっています。運営面に対する悪評は若干的外れな感を受けますが、体験者による実取引やフォローに対してのものも多いです。

・北朝鮮情勢で相場が難しく感じ、プロのトレードはどういったものか参考にするためにも入会しました。
結果は日経先物3枚で2日で150万円のマイナスです。
100万円の利益を目指すどころか、倍返し以上の損失でした。
相場に乗れた時はいいかもしれませんが、読みが外れた時はフォローもなく放置プレイ。
ロスカットの指示もありません。
絶対にお薦め出来ません。

・オプション会員でしたが、基本ヘッジなしの裸売り
そんなポジション持ってたら、仕事がつきません。それで利益が出ればまだいいですが、追証の連続で挙句の果てに退場しました。いい勉強になりましたよ。私も考えが甘かった。

・トランプ大統領誕生からの爆上げ相場、乗れてないどころか、大多数の個人投資家と同じく売向かい、見事に撃沈してますね
上げまくった後に、満を持して公開ポジションをやったのでしょうが、それでも1500円は踏み上げられており、余裕で追証でしょうね
ブログから推察するに既存会員はもっと早くから売り始めていそう
今回は最後までこの公開ポジションの行方を書いていただきたいものです

取引に関しても賛否両論ではありますが、基本的に日経225先物やFX等の投資助言は難しい上に、爆発力のある小型株に比べたら利益は基本的に地味です。

指数先物などはその分相場が常に動いているので、取引を回転させる事が多くなります。そしてそれは取引がタイトになるという事なので、どうしても利用者の不満が出る傾向は多くなると考えられます。

ただ、東京総合研究所のサポートの粗雑さに対する苦言もいくつか見受けられます。これは近年増えている、株式以外のデリバティブをいくつも対象としている投資顧問によく見られる傾向です。

どうしてもその分管理項目が飛躍的に増える事になる上に、ダメなポジションはどんどん損切りして回転させていくので、基本的に切り替えの出来ない利用者には東京総合投資顧問のような投資顧問は向かないでしょう。

東京総合研究所の総評

東京総合研究所の投資対象の範囲は広いです。まずサイト上で、全ての投資対象に対する説明を事細かくしているのは良いのですが、あまりにボリュームが多く、特に初心者は読むだけで一苦労でしょう。

まして、サイト内の「Theory」のページは意味不明かと思われます。統計分析とテクニカルインジケーターに対する東京総合研究所の観点が長々と綴られています。

これは読む人が読めば非常に面白いでしょうが、初心者は完全に度外視しているとしか思えない内容と言えるでしょう。

ただ東京総合研究所には先述のとおり、様々な項目において好評と不評が多いです。東京総合研究所は多くの投資対象があり、大山充氏、モンタナシステムといった優れた内容が集結している事は間違いないでしょう。

なのに、実績に反映しない利用者がいるのは何故でしょうか。まず東京総合投資顧問は利用において、向いている人と向いていない人がいると推測できます。

これは取り扱っている投資対象の難易度によるでしょう。そもそもデリバティブとは、投資初心者の理解が及ぶようなシロモノではありません。

東京総合研究所のサイトを見ても分かるとおり、初心者に見せようという姿勢は感じられないでしょう。恐らく取引の結果が出たとしても、これが「どの位良いのか、若しくは悪いのか」の判断がつかないと思われます。

また、これは推測ですが、東京総合研究所は「事業を拡大し過ぎた事により、それが裏目に出てしまっているのではないか」と感じました。

事業を拡大することの弊害

まずは取り扱う投資媒体の多さです。このような複合的な投資を推奨する投資顧問は、東京総合研究所に限らず近年増えています。しかしそうなると、ポートフォリオの形成やトレードロジックの組み立ての難易度が足し算ではなく掛け算で高くなっていきます。

仮に株式や日経225オプションを併用して複雑な計算の上に組成したポートフォリオがあっても、提供対象利用者が同数であれば、株式一つで推奨するのとさほど変わりません。

また現在はインターネットやブローカーの発達により、デリバティブ取引を行う個人トレーダーも増えており、例えば「株よりFXをやりたい」という利用者もいるでしょう。

しかし配信を行う助言業務に照らし合わせた場合、FXのそれは個別株より間違いなく難儀です。しかしFXなどは値動きが荒いため、少しのタイムラグで大きく状況が変わってしまいます。

したがって、PCに張り付いていられる人でもない限り、そういった値動きの早い投資対象を、他所からの情報受信により取引するのは難儀な事です。

投資顧問側にも負担

また投資顧問側も、投資対象を増やす事によって、分析、管理が複雑となり、ボリュームも飛躍的に増えます。判断要素が複雑化していく事は、分析者にとっては負担にすぎないでしょう。

結局、投資対象を増やしても「運用の結果は変わらない」、それどころか分析や管理する項目が格段に増えるため「一つの投資対象に特化している投資顧問に敵わない」といった事象が起こり得ます。

実際にいくつもの投資顧問サイトを検証してきましたが、銘柄推奨や取引指示に対し評判が良いのは、個別株に特化した投資顧問である傾向があります。

これはすなわち、拡大させたいくつもの投資対象の運用に投資顧問業者側が追いついていないと言えるでしょう。

まず東京総合研究所は、多岐に拡がり過ぎた事業を一旦整理し、重要なポイントを絞り力を集中させる必要があると考えられます。

そうすれば、東京総合研究所の事業運営における人員やインフラを最大限に生かした投資助言業務が出来るのではないかと考えます。

サイト名 東京総合研究所
URL http://www.888.co.jp/
アナリスト名 大山充
利用料金
運営会社株式会社 東京総合研究所
所在地〒150-0013 東京都渋谷区恵比寿1-8-4 EBISU ONE 6F
運営責任者大山 充
メールtokyosoken777@gmail.com
電話番号03-3400-2007
金商-

コメントを残す

2 × 3 =