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ネット独り勝ち!広告媒体の主役は今後どうなる?

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ブラックフライデーもネットが勝利か!?

いよいよ幕開けした、2017年アメリカ国民の消費イベント、感謝祭翌日から開催される年末商戦である“ブラックフライデー”。WBSを観ていたら事前調査では、初めてネット購入予定者が店舗購入予定者を上回ったそうだ(ネット購入予定59%・店舗57%)。

ネット産業はすでに飽和状態かと思っている人もいるかもしれないが、ますますインターネットの消費の需要は高まっている。

特にインターネットやスマートフォンアプリの導入が早いアメリカや中国では、画期的なサービスが拡がっているようだ。米大手スーパーマーケットチェーン『ウォルマート』では、店舗販売が苦戦するなか、業務改善を力強く推し進めている。

2016年1月の発表で、販売不振店舗を269店舗閉鎖した一方で、新しいサービスを導入して好評のようだ。やはりキーワードは「eコマース」。それは、ネットで注文した商品を店舗で受取るサービスだ。日本のコンビニに似ているが、スケールが違う。

eコマースで売上を伸ばすウォルマート

ウォルマートの第3四半期(8月~10月)の決算では、eコマースが高い成長を維持し、国内の既存店が過去8年で最高の伸びを示したという。

前記した商品受け取りサービスは「ピックアップタワー」といい、高い天井一杯のタワーから、商品がまるで自動販売機のように、どこからか降りてくる。

その操作ももちろんスマートフォンによる。また、宅配サービスも度肝を抜かれた。なんと、留守宅の冷蔵庫に食品を運び入れてくれる。

島国根性の筆者は「いくらなんでも…安全対策は大丈夫なのか?」と心配してしまったが、そこは注文者が画像で確認できるようだ。

果たして日本でそのサービスが受け入れられるかは疑問だが、便利だろう。現在、ウォルマートの株価は過去最高値を推移している。店舗型企業も好業績の所は、eコマースを上手に利用しているのである。

広告媒体の主役はだれなのか?

アメリカ国民のこの気前の良い消費の理由は、投資による時価総額の高騰によるものである。投資利益を消費にあてられるので、大きな買い物ができるのだ。売り手側も、あの手この手で集客をする。

その為に「広告費」をかける。もし、あなたが広告を出すなら、どのような媒体に出すだろうか?費用対効果を考慮し、影響力のある媒体に広告であろう。

広告といえば、TVコマーシャルや新聞、雑誌の紙広告が主流だった。しかし、eMarketerの発表によると、2016年あたりからアメリカでは、インターネット広告がTV広告を上回ったようだ。

今後もインターネット広告は伸び続け、2020年にはTVより40%程高いシェアを獲得していくとのこと。TV離れは加速している。これからは、eシネマやeドラマが主流の時代がくるのかもしれない。

成長を続けるインターネット広告

iphone

iphone

インターネット広告の有効性は「ニーズの特化」である。その機種のユーザーの特性を読込み、必要としている商品・内容の広告が入ってくる。

知人の女性金融関係者が「仕事柄広告は金融系ばっかり。エステやファッションの広告がたまには欲しい」と嘆いていた。

確かに!たまにTVのCMで旅行の広告や、食品のCMをみると新鮮だ。ユーザー側も広告を選択できる機能があれば面白いかもしれない。

このように、消費動向がインターネットに傾斜してくると、現金はますます使わなくなってくる。キャッシュレスは当たり前の時代だ。現在日本でも「カード決済」によるアレルギー反応を示す人は少なくなっているのであろう。

そんななか、今注目を浴びているのは、クレジットカード・デビットカードに続く機能、「電子決済」である。

なかでもペイパル(PYPL)を使ったことがある読者も多いのではないか。消費者個人としては、販売業者にカードの個人情報が渡らないというメリットがある。

一方販売業者側は、初期費用や月額手数料が不要であり、1件あたりの手数量もリーズナブルである。両者のベネフィットを満たしているので、今後成長して行く可能性が高いのではないか、楽しみだ。

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