株式投資家が重宝する金融ベンダー3社とは?

 | 0件のコメント

金融業界を支える金融情報ベンダーとは?

今回は、証券会社や運用会社等、ありとあらゆる証券関連ビジネスを営んでいる企業が導入している金融情報サービスについて触れてみたいと思います。

これらは同業界において無くてはならないツールとして昔から重宝されてきています。

一般的に誰でも閲覧出来る無料版サイト、一定以上の個人投資家向けに内容が充実させた有料版サイトがあります。

また機関投資家の多くは、専用モニター等を用いて常時世界の金融情報をリアルタイムで配信される特別なツールを利用しています。このようなサービスを提供している企業は世界中に沢山存在しており、ざっと挙げただけでもこれだけあります。

アイフィスジャパン

資本市場におけるプレーヤーである機関投資家・証券会社・上場企業に対して「紙媒体と電子媒体の融合」のコンセプトのもとドキュメント処理と情報伝達の各ソリューションを提供。

グローバルインフォ(グローバル・インフォ24)

外国為替を中心とした国際金融情報サービスを提供。「グローバル・インフォ24」も主要市場が全て休場となる土日と年始以外は情報配信を継続。個人投資家・企業向けの講演会・セミナーへの講師派遣も行っています。

サーチナ

創業10年余りの新しいベンダー。「情報の体系化から情報の可視化へ、専門ポータルからミドルメディアへ」がコンセプト。中国マーケットを基盤としつつも、アジアを軸としたグローバル情報ベンダーのトップ企業入りを目指しています。

時事通信社

戦前の同盟通信社の解散を受け、1945年11月に誕生。創立当初は、経済、行政といった専門ニュースが中心でしたが、その後、マスメディア向けのニュース配信を開始。
以来、新聞社、放送局だけでなく、銀行、証券を中心とするビジネス向け、官公庁向け、ポータルサイト向けなど、様々な分野にニュースを提供。

新華ファイナンス

東京証券取引所に上場している新華ファイナンス・リミテッド【9399】のグループ企業として日本国内において事業を展開。

「インデックス」「格付」「ニュース」「IR・PR」「海外ニュース・リリース配信サービス」等の金融関連情報及びサービスの提供に加え、日本企業の中国進出及び中国市場でのIR・PRといったサポート業務も行っています。

GCIキャピタル(Klugクルーク)

投資関連情報サイト「Klugクルーク」を通じて、個人投資家や機関投資家にグローバル投資、オルタナティブ投資を中心とした情報を提供。加えて、金融システム等の開発、販売、運用ならびにグループが提供する投資サービスに関連するITソリューションサービスも提供。

ゾイックス

国内証券データベースにおいて、証券ビジネスに関わる顧客のリクエストを反映したデータベースを構築していく方針。

その各種証券データを使い、証券会社様等のコンプライアンス部門を中心にした業務支援サービスも行っており、証券会社、投資顧問会社、金融情報サービス会社、インターネット・ビジネス会社等の証券ビジネスに関わるニーズに応え、各社様の日常業務を側面からサポート。

ダウ・ジョーンズ

世界の金融ニュースのリーダーとして、多くのスクープ記事を提供し、マーケットを動かしています。グローバルな金融情報(為替・債券、株式市場、エネルギー・コモディティ)を専用端末、またはインターネット上の金融取引サイト等向けに提供。

DZHフィナンシャルリサーチ

日本株、中国株、為替等の金融情報を提供する独立系情報会社。金融情報のIT化が急速に進んだ1999年の設立より、インターネット等様々なメディアを通じて、あらゆる投資家に良質な投資情報を提供。

SIX フィナンシャル インフォメーション ジャパン

金融情報、決済手段、決済システムを提供するSIXグループの一員。投資顧問サービス、資産運用、証券管理等向けに、国際金融情報の収集、処理、提供に特化。

本社と13カ国にある海外支店が維持・管理するデータベースは、20万もの銘柄に及ぶ金融商品を網羅し、世界有数のデータ・カバレッジと規模を誇っています。

フィスコ

金融情報ベンダー(QUICK社、ロイター社、ブルームバーグ社等)の専用端末、またはインターネット上の種々サイト(オンライン証券会社をはじめポータルサイト各社等)で利用可能。

テクニカル、ファンダメンタルズ、需給などあらゆる角度から市場動向や銘柄を分析。独自の情報網による参加者動向、市場の話題、観測までをリアルタイム配信。株式、為替、債券・金利の各市場をカバーした情報は1日で400本以上にのぼります。

モーニングスター (株式新聞)

1949年の創刊から60年超の歴史を持ち、証券専門紙でトップシェアを誇る日刊紙。独自の情報網を活用した取材、徹底した調査・分析により、個人投資家の皆様の資産運用に役立つ情報を発信。2010年7月から新たにウエブ版を創刊。

 

そしてその中でも代表的な金融ベンダーがあります。

金融ベンダーの評価は、保有しているソースの量と質や調査力。そして何と言っても幅広いマーケットと対峙するにあたって利用者が求めるのはその使い易さでしょう。

これらの事から、数ある金融ベンダーの中でも最も知名度の高い代表的な3社を紹介したいと思います。

 

ロイター

1851年に設立されたイギリスロンドンに本社を置く通信社。

リアルタイム金融情報のベンダーで世界最大の国際通信社で情報サービスおよびソリューション提供企業。現在はオーストラリアやニュージーランドも含む通信社・新聞社の協同機関的な組織となってなっています。

世界150カ国230支局におよそ2,400人の記者・カメラマンを有し、 従業員数は94カ国に約16,000人。現在主要マスコミのほとんどはロイターと契約しています。

1849年、ドイツ生まれの移民であったポール・ジュリアス・ロイターがアーヘン~ブリュッセル間に伝書鳩を使った株価情報の通信を開始したのが始まりとなっています。

2008年に、カナダの情報サービス大手企業であるトムソンがロイターを87億ポンドで買収し2008年4月17日に新会社「トムソン・ロイター」が発足。金融情報サービスで米国ブルームバーグを抜き世界最大手となっています。

ソ連共産党の秘密大会で行われたニキータ・フルシチョフ首相によるヨシフ・スターリン批判スクープ等、報道機関としての非常に多くの実績を作り上げてきたものの、1980年代に入ってから悪化した経営改善のため、経済ニュースや金融情報サービスの強化に取り組み、為替取引の仲介業務にも参入。現在の報道機関として売り上げの95%以上を金融情報サービスが稼ぎ出しています。

 

ブルームバーグ

ニューヨークに本社を置く経済・金融情報の配信、通信社・放送事業を手がけるアメリカ合衆国の大手総合情報サービス会社。

ソロモン・ブラザーズの元幹部で、第108代ニューヨーク市長であるマイケル・ブルームバーグが1981年10月にブルームバーグの前身となるイノヴェーティヴ・マーケット・システムズを設立。

現在は、世界に185の拠点を持ち、社員数は約1万5500人で、東京支局でも約600名の社員を抱えて事業を展開しています。当初は債券取引の情報を専用端末に配信するサービスを提供していましたが、その後、通信社をはじめ、テレビ、ラジオ、雑誌等でメディア事業を展開しています。

当時、マーケットのデータ提供サービスは、ロイターとダウ・ジョーンズの独占市場となっていました。しかしマイケル・ブルームバーグ自身がトレーダーをしていた頃に両社のサービスに不満を持っており、これを改良するサービスを提供したところ大ヒットして急成長を遂げる事となります。

独自アプリケーションを用いた情報端末が提供しているサービスで最も普及しています。どこからでもインターネット接続があれば利用できる「ブルームバーグ・エニウェア」と主に社内利用用の固定端末の「ブルームバーグ・プロフェッショナル」の二種類がサービスの双頭。

一部にバグなどの問題の指摘があるものの、常にユーザーのフィードバックを元に新しい機能の追加や改良がされており、サービス向上に努めています。

 

QUICK

株式や債権といった国内外の金融市況情報を、リアルタイムで提供している情報サービス企業。元々、日経新聞社の証券部や経済部が担っていたマーケット速報を引き継ぐ形で1990年代前半に設立。

日本国内・海外の証券取引所、金融先物取引所、短資会社、商品取引所などの市況情報や世界の政治・経済ニュース、証券・金融市場ニュース等をリアルタイムに収集・分析し、証券会社、銀行など金融機関や一般投資家、官公庁へ発信しています。

東京編集部のほか、ニューヨークと香港、シンガポールに支局を開いています。ライバルはブルームバーグやロイター通信社の日本語ニュース部門ですね。当初は株式市場や債券・為替など金融市場の場況と解説記事だけをQUICK端末に配信していたものの、2004年3月には日経の編集局ネット編集部の取材部門と統合。

これにより東証や日銀での発表モノや要人発言など発生モノの記事も手がけるようになり、日経グループ唯一の速報専業部門といった様相となっています。因みに日経平均株価はQUICKが算定しています。

株式に関する速報には定評があり東証場況や個別銘柄解説では国内の市況報道は、市場や業界全体に大きな影響力をもたらしています。したがって株式関連ニュースにおいては、共同通信や時事通信を差し置いてQUICKの記事が引用される比率が極めて高いとされています。

NQNが配信した記事は通常、日経新聞のホームページであるNIKKEI Netで閲覧出来、NIKKEI Netでは記事の末尾に[NQN]とクレジットが入ります。

また、証券会社の店頭のボードにも場況の一部などが流れており、親会社のQUICKが、松井証券など証券会社のネット口座ユーザー向け投資情報に高いシェアを握るとあって、証券会社経由でもNQNの記事が配信されています。

どのベンダーを利用するのが良い?

先程紹介させて頂いた金融情報ベンダーは業界でも代表的な3社ですが、金融情報ベンダーは先述のとおり他にも沢山存在しています。またどのようなソースを持っているか、またそのベンダーの運営状態によって得意分野も分かれてきますね。

結局はユーザー側がどのような使い方をするかにもよってくるという事です。例えば日本株オンリーという事ならば、やはりQUICKが日本の会社という事もあり使いやすいと考えられます。

日本の経済ニュースの源は基本的に日経であるため、QUICKに優位性があるのは間違いないでしょう。ただ、国外の株となってくると、QUICKが見劣りしてしまう事は否めません。

やはり海外のニュースに関してはロイターが充実していますし、速報性でも非常に優位だと言えるでしょう。加えてデータの幅が広いので、世界中のマーケットといった総体的な用途にはとても向いています。

ブルームバーグは、世界的に見て金融業界では一番スタンダードであるという印象があります。価格面において、例えばロイターがそれぞれのニュースやツールがオプションで追加費用が掛かる仕組みとなっているのに対し、ブルームバーグはワンパッケージの値段で殆ど全ての機能が使えます。

その内容も日本株を含め、世界の株式、債券、為替、商品と豊富で充実しています。為替や指数先物といった世界指数を媒体として扱う機関投資家や短資会社等はブルームバーグをメインに、ロイターを併用している企業が多いというイメージがあります。

対して、国内の証券会社や日本株のみを運用対象とする機関投資家は大体QUICKを導入していますね。この様に利用目的によって、向き不向きがはっきり分かれます。

もし本格的に専用端末等を用いて自身のトレードに活かしたいという人がいたとしたら、まず自身がどのような情報を必要としていて、どのような使い方をしたいのかを明確に定めておく必要があると言えるでしょう。

コメントを残す

nine − 3 =