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インドのインフラ関連銘柄が狙い目!本命5選はコレだ

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インドのインフラ事情

インド

インドのインフラ関連銘柄がなぜ狙い目なのかご紹介する前に、まずは現在インドのインフラがどうなっているのか、その現状をご紹介していきましょう。

国際通貨基金(IMF)の調べによると、2017年4月時点でのインドの人口は約13億人となっており、中国の人口にも僅差に迫っています。

さらに2022年にもなれば14億人を超すとも言われており中国を抜いて人口トップの国になるとも言われています。

人口が多いとそれなりに問題も多いのではないかと思われますが、インドの特徴として人口動態を見ると約65%が35歳以下の若年層です。

つまり、生産年齢人口も多く産業が活発化する可能性が非常に高い国であるとも言えるのです。

 

ただし、問題が全くないわけではありません。

その問題の一つに挙がっているのが、インドのインフラ事情です。

生産年齢人口の多さを活かすのであれば、第1次産業・第2次産業・第3次産業のそれぞれで労働力が増えていくことが重要となるのですが、インドでは第2次産業の割合は80年代から横ばいで推移している状態で、製造業の労働人口比率が低下しており都市部にて十分に雇用環境を生み出せていないことが分かります。

製造業を発展させるためにもインフラ整備は欠かせません。

インフラの現状ですが、道路の舗装率は2012年度末の調べによると約55%となっており、まだまだ遅れている状況が続いていますし、また電力に関しても需要が増加しているにも関わらず供給が追いついていない地域が見られると言います。

インド政府もこうした各地域のインフラ不足解消に尽力する考えで、2012年~2017年の5年計画においては約56兆ルピーを投入すると見込まれており、インフラ整備が今後も進んでいくと考えられるでしょう。

 

モディノミクスとは?

現在、そのインフラ整備や国政を率いているのはナレンドラ・モディ首相です。

彼は2001年から2014年までの間、出身地であるグジャラート州にて州首相を務めていました。

統治改善に尽力し、2014年総選挙に出馬するとその働きが支持されたことと期待値の高さから見事当選を果たすことができたのです。

 

モディ氏は当選を果たすとインフラの現状を改善するための活動に加え、高額紙幣の廃止や地方ごとに設定されていた間接税を国家で統一させるGSTの導入などを行ってきました。

最初はインド国内でも混乱があり経済成長率は鈍化していましたが、税制が透明化されたことによって企業が活動しやすくなり、これまで地域内でしか活動できなかった企業がどんどん広域ビジネスを始められるようになったのです。

 

このようなモディ氏が打ち出した政策は「モディノミクス」と呼ばれ、2018年現在のビジネス発展へとつながっています。

モディノミクスによってビジネスが活発化したことにより、インド国内の企業はもちろん海外企業も進出しやすくなったことでインドの経済成長率はどんどん増加していくと予想できるでしょう。

 

インドのインフラ関連銘柄、本命5選をご紹介!

経済成長

モディノミクスによる経済成長を続けるインドでは、インフラ整備が推進されているとご紹介してきましたが、そんなインフラ整備に関連する日本企業は注目すべき銘柄だと言えます。

ここからはインドのインフラ関連銘柄の中でも本命となる5銘柄をご紹介していきましょう。

 

クボタ(6326)

トラクターなど農業機械の製造・販売を手掛けるメーカーです。

インドは農業も盛んに行われており、トラクター市場も約60万台にも及ぶほどとなっているので、日本のトップクラスにあるクボタがインドへ輸出することも十分に考えられます。

また、クボタでは水道管に活用できる鋳鉄管も製造しており、水道整備における活躍も期待できるでしょう。

 

川崎重工業(7012)

バイクなどで有名な川崎重工業は、航空機や船舶、鉄道車両などといった輸送機器、油圧機器や産業プラントなどの事業も展開しているメーカーです。

現在インドでは高速鉄道プロジェクトも提案されており、最先端の鉄道技術を持つ日本企業に声がかかる可能性は十分にあります。

 

日立製作所(6501)

川崎重工業と同様の理由で、日立製作所でも鉄道システムの開発や道路交通・鉄道輸送に関するソリューションなども事業として展開しています。

また、日立製作所では建設機械なども取り扱っているため、そちらでの事業展開も期待できるでしょう。

 

東洋エンジニアリング(6330)

東洋エンジニアリングはプラント建設などを手掛けている会社です。

既にインドでは大型肥料コンプレックスの受注に成功していたり、LNGの再ガス化設備の受注が入ったりしているため、今後もインド内における受注量の増加が見込めます。

 

TOTO(5332)

トイレやバスルームなどの住宅設備を製造するTOTOは、2014年にインドへ工場を開設しトイレの普及につながる取り組みを進めています。

モディ首相もインド国内にある全ての世帯でトイレ設置を目指す取り組みを進めており、TOTO製品がインドで普及する可能性は十分に高いと言えるでしょう。

 

最後に

インフラ

インフラ

インドのインフラ関連銘柄を5つご紹介してきましたが、いかがでしたか?

インドはまだまだインフラが整っていない状況であり、ここで日本企業側の進出が成功すれば市場を大きく広げられるはずです。

また、日本とインドは非常に友好的な関係にあると言われており、日本企業のインド進出は比較的行いやすいものになると言えます。

 

まずはインフラ関連銘柄から注目していき、その後第1次・第2次・第3次産業といったそれぞれの分野においてインド進出も狙える銘柄を探してみてはいかがでしょうか?

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